2019年、国際連合本部ニューヨークにて、講演をした内容の学術書である。

　2015年に国際連合が提唱したSDGs（Sustainable Development Goals）の17の目標を踏まえ、「日本文化の茶道、日本食文化、養蚕、ナノテクノロジー、社会福祉、環境保全」を要素として導入し、持続的発展性に貢献できる食文化をコンセプトにした「Cuisine for Sustainable Development Goals」を創造した。

　本システムにより、知識経済で先進国の現代日本であっても、限定的なトリクルダウンを生じさせられる可能性があることを言及した。

  本書は、脳科学や心理学等の様々な理論やエビデンス、メカニズムを統合し、加えて美術教育学、教育学などの分野の知見を交えた「描画の科学」に関する学術書である。

　 具体的には、描画の科学的な仮説理論を構築し、「初歩的な図画描画レベルですら苦手とする人」に特化した描画学習法（脳指向型描画法）を開発し、客観的な数値化が可能な評価分析手法を開発し、描画学習法の科学的な学習効果を検証している。

　文化・芸術領域の教育・学習は、感性や才能で片付けられやすい傾向にある。場合によっては後天的には学習の余地がないとまで思う人も少なくない。このような誤ったステレオタイプ的なイメージは、学習の効率を著しく落とすのみならず、学習した文化・芸術領域への興味・関心を削いでしまう。

　さらに、その分野自体にネガティブレッテルを付けてしまうと、成人になっても、ネガティブイメージを改善することが難しくなる。つまり、既存の文化・芸術教育のアプローチのみでは、人によっては学習を通じて、文化・芸術領域を嫌い、強力な苦手意識を根付かせてしまう可能性がある。

　本研究の脳指向型描画法のように、既存の文化・芸術領域の学習手法ではカバーできない人に向けたアプローチを拡充することは、その領域の多様性や発展可能性の容量を拡張し、ポジティブなイメージを増強するきっかけを提供できる。
　文化・芸術教育は、教育的理念や方針、方向性は、「人文系」を中心に構成され、技術、及び多様な技法は「芸術系」を中心に構築されている。教育の現場では、教科の理念と専門性の高い芸術系技術との温度差は小さくない。このような状況にある文化・芸術教育を社会一般に教科教育として提示するとなると、理念と現実の差をいかに縮められるかが重要である。
　教科における表現技術と理念の間に大きなギャップが存在することは、美術を苦手とする人や、関心の薄い人、または教科教育としての教科の意義に違和感を抱いている人にとっては、マイナスに働く。ネガティブな感情を抱いたままでの学習は、学習の質を著しく下げてしまい、いかに教科の理念やプログラムが有益であっても、それが全く機能しないように脳内環境を変容させてしまう。

　本書には、美術教育や描画教育の意義や価値を語るためにも、その実現可能性や達成率を大きく変動させる教育・学習の機能や効果・効用について、科学的な知見やエビデンスを元にした提案を加えているといった特徴がある。

　本書、『描画の科学』は、これまで科学的に触れられていなかった初歩的な図画描画の『0-1』に特化した学術書である。一方で、本書の理論や手法は、描画の科学的な初歩的な部分のみを提示したに過ぎず、課題も少なくない。よって、今後、描画の科学に関する様々な課題を検討し、さらに研究を深めていく必要がある。

　It is difficult to receive supports, cooperation and investments from specialists come from another area, companies, organizations and international institutions as for the districts in developed country, especially in the agricultural mountain and fishing villages; rural districts. This fact is different from the poverty area in developing country.

　That’s because the economic problem tends to be spoken as a self-responsibility theory. It means that the districts in developed country are less likely to be the active and devoted supports, cooperation and investment destination.

　At the present day that global capitalism is major, Capitals get over the border and cause the economic bipolarization. Thus, economic disparity is broadening. Wealth has not trickled down to society as a whole including the poverty class people. Wealthy class people are even richer than poverty class people. At the same time, the bipolarization between urban area and rural area is the global issue.

　This study is the report regarding “local economic vitalization strategy, thesis and methodology”. It has been devised to target the Tone-Numata area including Kawaba village located in the north area in Gunma. Tone-Numata area has large watershed protection forest and fountainhead for Kanto metropolis including Tokyo. This area is also important area for Japanese economy.

　In this study, based on the primary industry, “local economic vitalization brand (eco-cuisine PROJECT)” it targeted the multi-industrialized development which four different characteristic and quality has organized. This brand has been made for the local economic vitalization by the collaboration among industry, government and academia to exploit and apply the intellectual assets and property in knowledge economy and collaborate with the organization which is community-based.

　The characteristic of this brand is ① to make it easier to approach the influential target in domestic and foreign country by making the influence of knowledge class starting point ② based on the four brand, to generate the chain of brand and added value to the destination area. Hereby, eco-cuisine PROJECT aims to enhance the possibility of “definitive trickle-down” to the agricultural, mountain and fishing villages; rural districts in developed country based on the intellectual assets and property and by connecting the knowledge class with agricultural, mountain and fishing villages; rural districts even if there are issues under the global economic structure.

 本書は、文化産業科学学会の学術雑誌に投稿した学術論文を再構成した学術書である。書籍の概要は、以下のとおりである。

　先進国における地方、中でも地方農山漁村では、発展途上国の貧困地域とは異なり、地域外の専門家や企業、組織、国際機関などの支援や協力、投資を受けることは困難である。なぜなら、先進国における地方の経済問題は、自己責任論として語られる傾向があるためである。このことは、先進国における地方は、発展途上国の貧困地域のような積極的、かつ献身的な支援や協力、投資の対象にはなりにくいことを意味する。

　グローバル資本主義の現代では、資本は国境を越え、経済は二極化し、格差拡大が進展している。富は富裕層から貧困層を含む社会全体へとトリクルダウンは起こらず、富裕層はより豊かになっている。同時に、都市と地方の二極化も世界的な課題となっている。

　本研究は、群馬県北部の川場村を含む利根沼田地域を対象に考案した「地域経済活性化戦略、理論、及び方法論」に関する報告である。利根沼田地域は、東京を含む関東の大都市圏の水源地として一大水源涵養林が広がっており、日本経済にとっても重要な地域である。
　本研究では、1次産業を基軸に、多産業展開を目標にした4つの異なる特性や性質を持つ「地域経済活性化ブランド（eco-cuisine PROJECT）」を構築した。本ブランドは、知識経済における知識階層の知的財産、知的資産を活用、応用し、対象の地域に密着した組織と連携することで、産官学連携による地域経済活性化を図るブランドである。

   本ブランドの特徴は、①知識階層の影響力を起点にすることで、国内外の影響力のあるターゲットにアプローチしやすくするとともに、②4つのブランドを基軸にして、対象地域にブランドの連鎖、及び付加価値の連鎖を図る点にある。
   これにより、eco-cuisine PROJECTは、先進国のおける地方、及び地方農山漁村に対して、知的財産、知的資産を基軸にして知識階層と地方、及び地方農山漁村をつなぐことにより、グローバル経済構造下であっても、「限定的なトリクルダウン」の実現可能性を高めようとするものである。

　2015年度の国際連合食糧農業機関の国際会議にて、「特別講演」として公表した内容の学術書である。
　本書は、京都吉兆　総料理長の徳岡邦夫氏と著者が、日本食文化のコンセプトを発展させ、「ecologyでeconomyなcuisine（料理）として、eco-cuisineのコンセプトとシステム」を考案し、提唱した。
　eco-cuisineのコンセプトとシステムは、人口約3500人の群馬県川場村の地域活性化の取り組みをきっかけに生まれたものである。